15歳で学校をやめるか、16歳まで学ぶか——約50年後の認知症リスクに現れた差

学校で過ごした時間は、何十年も先の健康にまで影響するのだろうか。

教育を長く受けた人ほど、老後に認知症と診断される割合が低い。この関係は以前から知られていた。ただ、それだけでは「教育が認知症リスクを下げた」とは言い切れない。家庭の経済状況や子ども時代の生活環境など、教育と健康の両方に影響する要素があるからだ。

そこで研究者たちが注目したのが、半世紀以上前の英国の教育改革だった。

学校を離れられる最低年齢を、15歳から16歳へ引き上げる。この制度変更によって生まれた違いを利用した研究が、教育と認知症の関係に新たな証拠をもたらした。

ドイツ紙WELTが紹介したこの研究は、「高学歴なら認知症にならない」という単純な話ではない。むしろ、若いころに与えられた機会が、人生の後半まで健康に関わる可能性を示している。

誕生日の境目が生んだ、教育期間の違い

研究の舞台となったのは、1972年の英国だ。

イングランド、スコットランド、ウェールズでは、1957年9月1日以降に生まれた子どもたちについて、少なくとも16歳まで学校に在籍することが求められた。境目より前に生まれた人は、従来どおり15歳で学校を離れることができた。

誕生日が近く、似た時代を生きている。それでも、制度上求められる教育期間が異なる。

研究者は、この境界の前後を比較することで、教育期間の違いが後年の健康に与える影響を調べた。制度変更を利用する、いわゆる「自然実験」である。

もちろん、全員の在学期間が1年延びたわけではない。もともと16歳以降も学ぶ予定だった人には、最低年齢の引き上げは直接影響しない。研究では、改革によって16歳まで学校に残る人の割合が約14ポイント高まったとされる。

つまり、注目すべきなのは「大学卒と非大卒の違い」ではなく、制度によって追加の教育を受けることになった人々の変化だ。

数十年後の診断記録に、違いが現れた

研究を行ったのは、ウィスコンシン大学マディソン校、南カリフォルニア大学、ミシガン大学などのチーム。論文は米国科学アカデミー紀要「PNAS」に掲載された。

研究者は、英国の大規模研究基盤「UK Biobank」のデータを使用した。分析対象は条件によって異なるが、最大で約10万7000人に上る。

認知症については、病院の記録、死亡登録、本人が申告した病歴などを組み合わせて把握した。その結果、教育改革によって追加の教育を受けることが、後年のアルツハイマー病や関連する認知症の診断減少につながったと報告している。

この研究の強みは、単に「教育年数が長い人」と「短い人」を比べていないことだ。

家庭環境や本人の特性が異なる集団を比較する場合、結果の違いが教育によるものなのか、ほかの要因によるものなのかを切り分けにくい。今回の制度上の境界を利用した方法は、その問題に踏み込んでいる。

ただし、学校での経験から脳の変化までを直接追跡した実験ではない。得られたのは、教育改革と、その後の認知症診断との関係についての証拠である。

遺伝的リスクが高くても、結果は固定されていなかった

もう一つの重要な発見は、遺伝的なリスクとの関係だ。

研究では遺伝情報も組み合わせ、認知症への遺伝的なかかりやすさが高い人にも、追加の教育による診断減少が見られた。教育改革によって、遺伝的リスクと診断の結びつきが弱まったという。

家族が認知症になった経験がある人にとって、これは関心の高い結果だろう。

ただし、「教育を受ければ遺伝の影響を消せる」と解釈するのは行き過ぎだ。今回の研究は、個人の発症を予測したり、あらゆる遺伝性の認知症に同じ効果があると示したりしたものではない。

それでも、遺伝的なかかりやすさだけで将来が決まるわけではなく、人生の途中にある環境や機会も関わりうるという点には意味がある。

認知症対策を考える視野が、老年期だけでなく、もっと前の人生へと広がるからだ。

なぜ教育が影響するのか——「頭を使うから」だけでは説明できない

このニュースを読むと、「勉強で脳が鍛えられるからだろう」と考えたくなる。

しかし、研究者たちは、何が診断減少をもたらしたのかを特定できていない。

教育期間が長くなれば、就ける仕事や収入が変わるかもしれない。仕事で考える機会が増えたり、生活環境や人間関係が変わったりする可能性もある。

元記事によると、今回の対象者では、追加の教育に伴って後年の世帯所得が増え、脳卒中や心筋梗塞が少なくなる変化も確認された。ただし、そのうちどれが認知症診断の減少を説明するのかは分からない。

ここでは、二つの問題を分ける必要がある。

一つは、もともとの家庭環境が教育と健康の両方に影響していた可能性。もう一つは、教育がその後の仕事や所得を変え、それを通じて健康に影響した可能性だ。

後者であれば、所得や仕事の変化も教育の効果の一部になりうる。学校の授業内容だけを取り出して、結果を説明できるとは限らないのである。

SNSでは研究への関心、読者欄では身近な経験からの疑問

この研究について、ネット上ではどのような受け止め方が見られるのか。

まず、確認できたSNS投稿として、LinkedInではJessica Leight氏が、共著者Sneha Nimmagadda氏の研究活動を紹介している。その中で、義務教育改革を利用して教育と認知症リスクの関係を調べる研究を、興味深い研究として取り上げていた。

ただし、これは研究者の仕事を紹介する投稿であり、WELTの記事を読んだ一般利用者の反応ではない。投稿中ではワーキングペーパーとして言及されており、今回の記事公開後の反響とも区別する必要がある。

一方、提供されたWELT記事の読者コメントには、生活実感に根差した意見が並んでいた。以下はその趣旨の要約であり、SNS全体の世論を示すものではない。

「高い教育を受けた人でも、認知症になる」

読者の一人は、学者であっても認知症を発症した例を挙げ、教育が発症を完全に防ぐわけではないと指摘していた。

この受け止め方は、研究を読むうえでも大切だ。

集団として診断リスクが下がることと、一人ひとりが発症しなくなることは違う。教育を長く受けた人が認知症になっても、それだけで研究結果が否定されるわけではない。

同時に、この研究を理由に、認知症になった人の学び方や努力を評価することもできない。

「学校の年数だけでは、人生の学びは測れない」

別の読者は、長い学校教育を受けていなくても読書を続けていた父親の経験を紹介した。自身も語学や楽器などに取り組んでいるという。

このような体験談は、個々の活動の医学的効果を証明するものではない。それでも、「教育」という言葉を卒業証書だけで捉えたくないという気持ちは伝わってくる。

学校を出てからも、人は仕事や趣味、人との会話を通じて学ぶ。その豊かさと、今回測定された在学期間の効果は、関連する話題であっても同じものではない。

今回の研究だけから、読書や楽器を始めれば同じ効果が得られるとは言えない点にも注意したい。

「授業がよかったのか、早く働かずに済んだことがよかったのか」

学校に残ったことが重要なのか、それとも15歳で働き始める生活を避けられたことが重要なのか。そんな疑問を示した読者もいた。

ほかにも、集団生活や日々の生活リズムなど、学校に付随する要素に注目するコメントがあった。

これらの疑問は、効果の仕組みが未解明だという研究側の課題と重なる。ただし、仕組みが分からないことと、制度の効果を推定できないことは同じではない。

教育を延ばす政策に効果があったとしても、その中のどの経験が効いたのかは、さらに調べる必要がある。

「何％下がるのか」を急いで結論にしない

今回の研究には、見逃せない限界もある。

まず、主要な評価時点は2022年末で、改革の最初の対象世代が65歳になったころだった。認知症がより多くなる年齢まで、結果を見届けたわけではない。

この時点では診断例がまだ少なく、教育による効果の大きさを精密に決めることは難しい。今後、対象者が年齢を重ねたときにも差が続くのかは、追加の追跡が必要だ。

また、診断記録が少ないことから、脳内の病理変化そのものが同じ程度に減ったとまでは断定できない。症状の現れ方や診断される過程も、検討すべき問題として残る。

さらに、1970年代の英国で、15歳から16歳への在学延長がもたらした結果である。現代日本で大学や大学院への進学を増やした場合に、そのまま同じ効果が得られるとは限らない。

この研究の価値は、万人に当てはまる予防効果の数字を示したことよりも、教育への介入が数十年後の認知症診断に影響しうると示した点にある。

日本が考えたいのは、学歴競争より「学べる条件」

では、日本ではこの研究をどう受け止めればよいのか。

「子どもをできるだけ長く学校に通わせよう」「資格を増やせば安心だ」と短絡する必要はない。研究が扱ったのは、制度によって教育を受ける機会が広がったことの影響だ。

そこから日本への示唆を考えるなら、家庭の事情などによって学びを途中で断念しなくて済む環境に目を向けたい。

学費だけでなく、生活費、通学の負担、家庭で担う役割。学びを続けるには、本人の意欲だけでは解決できない条件がある。

教育支援の価値を、進学率や就職直後の収入だけで判断してよいのか。もっと長い時間軸で、人の健康や生活を支える投資として考えられないか。今回の研究は、そうした問いを投げかける。

大人の学び直しや地域の交流にも関心は広がるだろう。ただし、その効果については別の検証が必要だ。今回の研究を、特定の講座や「脳トレ」商品の効果を保証する材料に使うことはできない。

学校にもう1年残った経験が、その後の仕事や暮らしを変え、何十年も先の健康につながったのかもしれない。

教育の価値は、卒業した時点で出そろうとは限らない。誰もが学べる条件を整えることには、まだ十分に見えていない長期的な意味がある。

出典・参考資料

1. WELT：研究概要、研究者の説明、教育と健康を結ぶ仕組みの未解明点を参照。
   https://www.welt.de/gesundheit/article6ae30800063ab7e38a99faa2/demenz-forscher-belegen-erstmals-wie-wichtig-bildung-fuer-gehirngesundheit-ist.html

2. PNAS掲載論文「Education reduces dementia incidence and mitigates genetic risk」：教育改革を利用した分析方法、対象者数、14ポイントの在学率上昇、評価時点と研究上の限界を確認した一次資料。
   https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC13715751/

3. 南カリフォルニア大学・USC Schaeffer：研究チームによる解説。因果関係を調べる設計、遺伝的リスクとの関係、仕組みと効果量の不確実性を説明。
   https://schaeffer.usc.edu/research/more-education-reduces-dementia-risk-decades-later/

4. 米国立衛生研究所（NIH）：研究支援機関による発表。複数の診断記録を用いた研究概要と、より高齢になるまで追跡する必要性について参照。
   https://www.nih.gov/news-events/news-releases/extra-year-secondary-school-lowered-dementia-diagnoses-later-life

5. LinkedIn・Jessica Leight氏の公開投稿：共著者の研究紹介の中で、義務教育改革と認知症リスクを扱う研究に言及したSNS投稿。WELT記事への直接の反応や、一般世論の代表としては扱っていない。
   https://www.linkedin.com/posts/jessicaleight_todays-cool-young-researcher-is-sneha-nimmagadda-activity-7495116029480579074-YAxk