北米をすべて森にしても埋まらない“炭素の借金”

1. イントロダクション――“森で穴を埋める”という発想の終着点

「化石燃料を燃やしても、同じだけ木を植えれば大丈夫」。カーボンオフセット市場を牽引してきたこの“常識”が、ついに統計の上でも限界値に到達した。英仏の研究チームが示した必要面積は2 475万km²――北米大陸全土を超える。しかも、それでもようやく現在の埋蔵量を帳消しにできる計算だ。phys.org

2. 研究の骨子――「1820億トンvs.北米大陸」

論文は世界の石油・ガス・石炭大手200社が保有する埋蔵炭素（182 Gt C＝約6.7 × 10¹¹ t-CO₂）を対象に、2050年までに植林で吸収するシナリオを作成。一般に“低コスト”とされるAfforestation（新規植林）でも、単純計算で約24.75 M km²が必要と算定した。これは陸地の17％に相当し、耕作地・居住地・生態系を圧迫する規模である。phys.org

3. 金銭的インパクト――「10.8兆ドルの帳簿外債務」

欧州2022年平均の排出権価格83ドル/t-CO₂を当てはめると、総費用は10.8兆ドル。200社の時価総額総計7.01兆ドルを3.8兆ドル上回り、実質的に“環境債務超過”となる企業が**95％**にのぼるという。これは“カーボンバブル”論とも符合し、埋蔵資産＝座礁資産というリスクを改めて裏付けた。phys.orgen.wikipedia.org

4. SNSのざわめき――「魔法の消しゴムは存在しない」

• 気候NGO Climate Reality は「木は気候のMVPだが、チームを単独で勝たせられない」と投稿し、“単独解決策”幻想を牽制。

• Reddit「r/environment」では「3インチの苗木でプライベートジェットを相殺するのは詐欺だ」と痛烈なコメントが最上位に。reddit.com

• 気候科学者Glen Petersは以前から「一時的な陸上貯留は化石燃料オフセットに使うべきでない」と警鐘を鳴らし、今回の結果に「やはり」と反応した。

総じて「植林＝万能」論の揺らぎが可視化され、ハッシュタグ #Offsets #Greenwashing が急上昇。「“ネットゼロ”でなく“リアルゼロ”へ」との声が目立った。

5. 企業の“緑のディフェンス”崩壊

調査は各社の「Net Environmental Valuation（NEV）」という新指標も提案。排出相殺コストを差し引いた後の企業価値だ。報告ではBP、シェブロン、サウジアラムコ等が軒並みマイナス圏に沈む計算となる。企業広報は「複数のソリューションと組み合わせるべき」と反論するが、投資家の一部は「石油より森林保全債のほうがリターンが高い」と見ており、株主提案でも**“真の減産計画”**を求める動きが強まっている。

6. 政策サイドの動向――カーボンプライシングと土地競合

EUは2030年までに域内の自然回復法を整備するが、同時に再エネ用地と食料安全保障でも土地を奪い合う。研究は「広域植林は農地・居住・生態回廊と競合し、社会的受容性が低い」と指摘。さらに森林火災・病害虫・温暖化による貯留炭素の不安定化も無視できない。

7. 技術的オルタナティブ――DACとBiocharの現実解

論文は植林を全面否定していない。生物多様性や土壌保全の観点で小規模・地域主導の再植林は「多機能ツール」として推奨。一方、化石燃料由来CO₂に対しては**Direct Air Capture（DAC）**や海洋アルカリ化など“長期固定テクノロジー”が必須とする。コストは高いが「木よりは信頼できる金庫」と述べる。

8. グローバル・サウスの視点――森を“帳簿”にする不平等

アフリカや南米では植林オフセットが**土地収奪（Green Land Grabbing）**を招くとの批判が根強い。現地NGOは「気候債務を先進国が南に外部化している」と糾弾。今回の数字は実質的に「地球にそんな余白はない」ことを示し、代替地を求めるビジネスモデル自体が持続不能と明示した。

9. 未来シナリオ――“森林ブーム”の次に来るもの

• シナリオA：加速する脱炭素
  企業は削減＋長期固定技術へ投資をシフト。森林は多様性再生とコミュニティ支援の柱に。

• シナリオB：緑の粉飾持続
  オフセット依存が続き、2050年の気温上昇は2.6 °Cへ。森林火災で“二重排出”が顕在化。
  研究チームは前者を後押しするため「オフセット上限規制」と「排出権底値引上げ」を提案している。apnews.com

10. 結論――必要なのは“植える”より“燃やさない”覚悟

植林は大切だが“万能ではない”――今回の分析は、数字でその限界を描き切った。森林が持つ社会的・生態的価値を守るためにも、まず化石燃料を地下に留める政策と企業行動が不可欠だ。魔法の消しゴムを探すのをやめ、排出という鉛筆自体を置く時が来ている。