ビールよりウェルネス？　米国の飲酒率が90年ぶり低水準に : Z世代・女性・共和党支持層に広がる“ノンアルコール”

1. 「54%」という節目

2025年7月実施のGallup調査で、米国成人のうち「飲酒する」と答えたのは54%。1939年に同社が記録を始めて以降の最低圏で、1997〜2023年に60%以上で推移してきた流れが、2023年62%、2024年58%と下り傾向を強め、ついに大台を割り込んだ。調査は全米1,002人の電話調査で、許容誤差は±4ポイント。Gallup.comAxios

頻度も下がっている。飲む人に限っても「直近24時間に飲んだ」割合は24%と過去最低で、「1週間以上飲んでいない」が40%で最高水準。平均の週当たり杯数も長期低下が続く。Gallup.comガーディアン

2. 何が変わったのか——“適度”の再評価

今回初めて、過半の米国人（53%）が「1〜2杯/日の適度な飲酒でも健康に悪い」と回答した。2018年の28%から、2023年39%、2024年45%と上昇してきた流れの延長線上にある。WHOなどが「健康に安全な飲酒量は存在しない」と発信してきたことが、生活者の認識に定着しつつある。Gallup.comTIME

公衆衛生当局の情報やがんリスクに関する報道が重なり、かつての「赤ワインは心臓に良い」などの通説は大幅に後退した。メディア各社の解説も、健康志向の高まりを主要因に挙げる。ガーディアンTIME

3. 誰が飲まなくなったのか——性別・世代・政治意識

変化の矢面にいるのは若年層だ。Z世代・若年成人は「適度な飲酒でも有害」とみる割合が最も高く、そもそも飲酒率が低い。女性の飲酒率低下も顕著で、全体の下落を押し下げている。また、過去2年では共和党支持層での減少が特に大きく、民主党支持層は比較的安定していると報じられた。TIMEAxios

4. 物価、置換、そして“ノンアル”の拡大

家計を直撃したインフレは、外食・酒類の「頻度」を真っ先に削る。市場面ではノンアル飲料が急伸し、とくにノンアルビールの成長率は高い。オンプレミス（飲食店）売上は2025年に前年からさらに二桁伸び、RTD（缶カクテル）や高付加価値志向も並行して進む。Craft Brewing Businessビバレッジ業界

一方で、酒の代替としてのカンナビス利用が増えている、という消費者調査も出ている。視点は分かれるが、「酒より害が少ない」との認識が広がり、飲酒頻度の低下に寄与している可能性がある。Marijuana MomentSkin Inc.

5. 現場の声——SNSに映る“飲まない理由”

X（旧Twitter）ではGallupの見出しを引用しつつ、「健康志向の勝利」「物価のせい」「仕事の生産性を上げたい」など、多様な反応が連鎖的に拡散した。影響力のあるジャーナリストや起業家アカウントも相次いで言及し、数字の大きさが議論を呼んだ。X (formerly Twitter)

Redditでは、個人が1年の飲酒量を可視化する投稿が人気を集め、可視化をきっかけに「量を減らした」「休肝日を増やした」といった自己改善の対話が続く。TikTokやGMAのクリップでは「#SoberCurious（意図的に飲まない）」ムーブメントが広がり、バーやイベントもノンアル対応を前提に設計されつつある。RedditFacebook

6. 産業インパクト——“飲まない時代”の戦略

ビール市場は量ベースで縮小が続き、企業はノンアルや機能性訴求、プレミアム化で打開を図る。投資家サイドから見ても、「伝統的ビールの苦戦」と「ノンアルの好調」というコントラストが鮮明になっている。ビバレッジ業界ウォール・ストリート・ジャーナル

7. 反論と留意点

一部アナリストは「循環的な落ち込みに過ぎない」と指摘し、パンデミック期の生活様式や世代のライフステージ移行が影響している可能性も挙げる。飲酒率の“底”を打てば、質重視の“たまの一杯”に回帰する余地は残る。とはいえ、健康認識が反転する兆しは今のところ乏しい。マーケットウォッチ

8. これからの“乾杯”のかたち

NYTが報じた「飲まないアメリカ」は、単なる流行ではなく、健康、価値観、価格、選択肢の総合結果と読むのが妥当だ。平均的な夜の「1杯」は、ノンアルの高品質化とともに、いよいよ“ゼロ”という選択肢と本格的に競合する時代へ。飲む／飲まないの二元論を超え、「どの場面で、誰と、何のために」が問われる。次の基準は、おそらく“気分が上がるか、明日が楽になるか”──それだけだ。

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