「15歳まではSNS禁止」フランスが踏み込んだ“デジタル成人年齢”の実験

子どもの手からスマートフォンを取り上げるのではない。スマートフォンの中にある「社会」への入口を、法律によって閉じる――。

フランスが、世界でも例の少ない大規模なデジタル規制に踏み出した。

フランス議会は2026年7月21日、15歳未満の子どもによるソーシャルメディアへのアクセスを原則として禁止する法案を可決した。上院と国民議会の双方が法案を承認し、フランスは15歳未満を対象とする全国的なSNS禁止措置を法制化した欧州初の国となった。

エマニュエル・マクロン大統領が長く推進してきた政策であり、早ければ新学期が始まる9月1日から、新たなアカウントの作成が制限される。すでに15歳未満が保有しているアカウントについても、プラットフォーム側に一定期間内の停止や削除を求める。

法律はさらに、高校内における携帯電話の使用禁止も盛り込んだ。フランスではすでに小学校や中学校で携帯電話の使用が制限されているが、その対象を高校へ広げる形だ。

ただし、法案が議会を通過したからといって、9月1日にすべてが一斉に変わるとは限らない。憲法評議会による審査や、欧州連合のデジタルサービス法との整合性をめぐる手続きが残っている。実際の導入時期や運用方法が変更される可能性もある。

フランスが始めようとしているのは、単なる青少年保護政策ではない。年齢、匿名性、プライバシー、表現の自由、親の責任、巨大IT企業の義務をめぐる、社会全体を巻き込んだ実験なのである。

子どもではなく、プラットフォームに責任を負わせる

今回の法律で重要なのは、違反した子どもや保護者を直接処罰することが中心ではない点だ。

15歳未満の利用を防ぐ義務は、SNSを運営するプラットフォーム側に課される。事業者は、利用者が年齢条件を満たしているか確認し、基準を満たさない場合にはアカウントの作成を拒否しなければならない。

既存アカウントについても同様だ。報道によると、プラットフォームには施行後さらに約4カ月の猶予が与えられ、その間に15歳未満と判断される利用者のアカウントを特定し、停止することが求められる見通しだ。

百科事典や教育・科学目的のサービスなど、一部のサイトや機能は対象外とされる。問題視されているのは、単にインターネット上で情報を見る行為ではなく、利用者同士の交流や公開投稿、行動履歴をもとにしたコンテンツ推薦によって、長時間の滞在を促すサービスである。

これまで多くのSNSは、利用規約上の最低年齢を13歳前後に設定してきた。しかし、登録画面で生年月日を入力するだけの仕組みでは、子どもが年齢を偽ることを防げない。

今回の法律は「13歳以上と自己申告すれば登録できる」という従来の仕組みから、プラットフォームが年齢を積極的に確認する仕組みへの転換を求めている。

言い換えれば、SNS企業に対し、「子どもが年齢を偽った」と責任を転嫁することを許さず、「本当に15歳以上なのかを確認する責任」を負わせる法律だ。

背景にあるのは、親だけでは防げないという危機感

フランス政府がこれほど強い措置に踏み切った背景には、子どもがSNSで接する情報を、家庭の努力だけでは管理できないという危機感がある。

ネットいじめ、性的な脅迫、過激な動画、自傷行為を促す投稿、摂食障害に関連するコンテンツ、違法薬物や危険行為を美化する映像。こうした情報は、子どもが自ら検索しなくても、推薦アルゴリズムによって画面に現れる可能性がある。

利用時間を延ばすことを目的とした通知、終わりなく続く動画、数字で示される「いいね」、他者との比較を促す画像。大人でも注意を奪われやすい設計が、感情や自己評価が形成途中にある子どもへ与える影響は、より深刻になり得る。

フランスでは、SNS上の有害なコンテンツが子どもの自傷や自殺に関係したとして、遺族や家族がプラットフォームを訴える事例も起きている。

法案を支持する親や支援団体からは、「家庭ごとのルールだけでは世界的なIT企業に対抗できない」「酒やたばこと同じように、社会が子どものアクセスを制限すべきだ」との声が上がった。

保護者が子どものスマートフォンに利用制限を設定しても、友人の端末までは管理できない。家庭によってルールの厳しさが異なれば、厳しく制限された子どもほど友人関係から取り残されるという問題もある。

国家が一律の年齢線を引くことには、「家庭間の差を小さくする」という意味もある。

マクロン大統領はこれまで、SNSが若者の注意力を奪う「ジャングル」のような場所になっているとの認識を示し、子どもが成長し、市民として考えるための時間を取り戻す必要があると主張してきた。

その考え方の根底にあるのは、子どもの自己責任を問うのではなく、子どもの注意を収益へ変えてきた企業の責任を問うという発想である。

SNSで歓迎された「SNS禁止」

今回の決定には、政策そのものと同じくらい象徴的な場面があった。

マクロン大統領は、15歳未満のSNS禁止が議会で可決されたことを、SNSへの投稿で発表したのである。

SNSを規制する政策がSNS上で称賛され、共有され、議論される。この矛盾した光景は、現代社会がSNSから簡単には離れられないことを示している。

大統領の発信やニュース記事への反応には、子どもの利用を制限する方針を歓迎する意見が並んだ。

「もっと早く導入すべきだった」「子どもに無制限のSNSは必要ない」「学校と家庭だけに責任を押しつけるべきではない」といった趣旨の投稿だ。

特に、子どもが短い動画を何時間も見続けることや、深夜まで通知を確認することに悩んできた保護者からは、強い支持が見られる。

一部の利用者は、15歳未満の禁止にとどまらず、年齢に関係なく無限スクロールや自動再生を制限すべきだと主張した。子どもだけをSNSから遠ざけても、依存を生みやすい設計自体が残る限り、問題は先送りされるとの考えだ。

また、「利用者の年齢ではなく、企業が使っている推薦アルゴリズムを規制すべきだ」という意見もある。禁止を支持する側の中でも、何を規制すべきかについては見解が分かれている。

「子どもを守る」が、全利用者の本人確認につながる懸念

SNS上で最も強く警戒されているのが、年齢確認の方法だ。

15歳未満を排除するには、サービスを利用しようとする人が15歳以上であることを確認しなければならない。子どもだけに確認を求めることは難しいため、実際には大人を含むすべての新規利用者が何らかの年齢確認を受ける可能性がある。

プライバシーを重視する利用者が集まるRedditのコミュニティーでは、「身分証明書を提出するくらいならSNSをやめる」「民間企業に大量の身分証データを預けることになる」といった懸念が投稿された。

運転免許証や身分証明書の画像が各プラットフォームに保管されれば、情報漏えいや不正利用の被害は大きくなる。さらに、年齢確認のために導入された仕組みが、将来は実名確認、投稿者の特定、行動履歴の追跡など、別の目的に使われるのではないかという不信もある。

特に政治、宗教、健康、性的指向、労働問題など、匿名でなければ話しにくいテーマにおいて、本人確認は発言を萎縮させる可能性がある。

このためSNS上では、法律を「子どもの保護」ではなく、「インターネット上の匿名性を終わらせる入口」と見る声も出ている。

ただし、年齢確認が必ず実名制を意味するわけではない。

欧州委員会は、氏名や生年月日、身分証番号をプラットフォームへ渡さず、「必要な年齢を超えている」という事実だけを証明する仕組みを開発している。

たとえば第三者機関が利用者の年齢を確認し、SNS側には「15歳以上」という結果だけを送る方式であれば、プラットフォームは本名を知る必要がない。暗号技術を利用し、複数のサービス間で同じ人物を追跡できないようにする設計も考えられている。

フランスのデータ保護当局も、年齢確認を行う場合には、必要最小限の情報だけを扱い、SNS企業が身分証明書を直接収集しない方式が望ましいとの考えを示してきた。

問題は、理論上可能な仕組みが、9月までに全国規模で利用できるのかという点だ。

VPNと「年齢の偽装」は防げるのか

公開されたSNSの議論では、規制を回避する方法についても早くから語られている。

代表的なのが、VPNを使ってフランス国外から接続しているように見せる方法だ。別の国の接続先を利用すれば、フランス向けの年齢確認画面を避けられるのではないかという推測が広がっている。

家族のアカウントを借りる、年上の友人に登録してもらう、中古アカウントを購入する、対象外の小規模サービスへ移るといった方法も考えられる。

規制を強化すれば、子どもがより匿名性の高いサービスや、監視の届きにくいコミュニティーへ移動する可能性もある。大手SNSから排除された結果、かえって危険な場所へ誘導されるのであれば、政策は目的と反対の結果を生む。

フランス国内のオンライン議論では、禁止に賛成する利用者からも「VPNや年齢詐称をどう防ぐのか」「結局、技術に詳しい子どもほど簡単に突破するのではないか」といった疑問が上がっている。

これに対し、規制支持派からは、「完全に防げなくても利用者を減らせれば意味がある」「酒やたばこの年齢制限も完全ではないが、法律が不要とはならない」との反論が出ている。

規制を100％守らせられないことと、規制に効果がないことは同じではない。容易に使える状態から、何らかの回避行為が必要な状態へ変えるだけでも、利用開始を遅らせる効果があるという考え方だ。

子どもにとってSNSは「有害な場所」だけではない

反対意見の中で見落とせないのが、SNSを友人や社会とつながるために使っている子どもの存在だ。

ある公開討論では、15歳未満にとってSNSが「唯一自由に友人と話せる場所」になっている場合があるとの指摘が出た。

地方に住んでいる子ども、頻繁に外出できない子ども、学校で孤立している子ども、家庭内で悩みを相談できない子ども、珍しい病気や障害を持つ子どもにとって、オンライン上のコミュニティーが重要な支えになることがある。

性的少数者や、周囲に同じ文化的背景を持つ人が少ない若者が、匿名のコミュニティーで初めて安心して悩みを共有できる場合もある。

SNSには危険な情報が存在する一方、学習、創作、社会参加、仲間探し、相談の場という側面もある。すべてのSNSを一括して遮断すれば、危険な情報だけでなく、子どもに必要なつながりまで失わせる可能性がある。

発達心理学の専門家からも、SNSとメンタルヘルスの関係を単純な因果関係として捉えることへの慎重論がある。

利用時間が長いから不調になる場合だけでなく、すでに孤独や不安を抱えているため、SNSの利用時間が長くなる場合もある。家庭環境、経済状況、学校生活、睡眠不足、感染症流行後の生活変化など、複数の要因を切り離して考えることは難しい。

一律禁止によって、支援を必要とする子どもが相談先を失う恐れもある。そのため、年齢による遮断だけでなく、有害な推薦の停止、相談窓口の拡充、メディアリテラシー教育などを組み合わせるべきだとの意見が出ている。

先行するオーストラリアが示した、数字の食い違い

フランスが参考にしているのが、オーストラリアの制度だ。

オーストラリアでは2025年12月、16歳未満のアカウント保有を制限する制度が始まった。政府のオンライン安全当局によれば、制度導入直後までに、対象プラットフォームから数百万件規模の未成年アカウントが削除または利用停止された。

この数字だけを見れば、規制は大きな成果を上げたように見える。

しかし、2026年に公表された初期研究では、異なる姿が報告された。

ニューカッスル大学などの研究チームによる調査では、対象年齢の若者の85％以上が、制度導入後も規制対象のSNSを利用していたと回答した。年齢確認を経験した若者は増えたものの、既存のアカウントが発見されなかったり、別の方法でアクセスを続けたりするケースが多かったという。

別の調査でも、利用を続けていた子どもの多くが、規制の回避を「簡単だった」と答えている。

ここから分かるのは、アカウントの削除数と、実際の利用率は同じではないということだ。

一人が複数のアカウントを持っていれば、削除件数は大きくなる。アカウントなしで動画を閲覧できるサービスもある。削除された直後に新しいアカウントを作ることもできる。

一方で、初期研究だけで政策全体を失敗と断定することもできない。制度の導入から十分な時間がたっておらず、プラットフォームの検出技術や若者の行動が今後変化する可能性があるからだ。

オーストラリアの経験は、「禁止したかどうか」ではなく、「利用時間が減ったのか」「有害な情報への接触が減ったのか」「睡眠や精神状態が改善したのか」を測る必要があることを示している。

フランスが削除されたアカウント数だけを成果として発表するなら、制度の実態を見誤る恐れがある。

法律を執行するのはフランスか、EUか

もう一つの大きな問題が、誰が巨大プラットフォームを監督するのかという点だ。

Meta、TikTok、YouTube、Snapchat、Xなどのサービスは国境を越えて運営されている。フランス国内で法律を作っても、海外に本拠を置く企業へどこまで直接命令できるのかは単純ではない。

EUではデジタルサービス法により、大規模なプラットフォームの安全対策やリスク管理を欧州委員会が監督している。未成年者に対するターゲティング広告は禁止され、プラットフォームには子どものプライバシー、安全、セキュリティーを高い水準で確保する義務がある。

そのため、フランス独自の法律がEU共通の制度と重複したり、矛盾したりすれば、法的な調整が必要になる。

過去にもフランスは、15歳未満のSNS登録に保護者の同意を求める法律を成立させたが、EU法との関係や年齢確認技術の不足などから、十分に運用できなかった経緯がある。

今回の法律も、フランスだけで完結するものではない。

むしろフランスの狙いは、自国の制度を先行事例として示し、EU全体の規制を動かすことにある。スペイン、デンマーク、ギリシャ、英国、カナダなどでも、子どものSNS利用を制限する議論が進んでいる。

フランスの制度が実際に機能すれば、欧州共通の年齢制限が現実味を増す。反対に、憲法上の問題やプライバシー侵害、規制回避によって制度が行き詰まれば、各国の政策にも影響する。

成否を分けるのは「禁止」より、その後の設計

フランスの新法をめぐる議論は、「子どもを守るか、自由を守るか」という二者択一に見えやすい。

しかし、本当の争点はそこではない。

子どもを守る必要性に大きな異論はない。問題は、どの方法なら安全を高めながら、別の権利を過度に傷つけずに済むのかという点だ。

年齢確認で身分証明書の提出を強制しないこと。プラットフォームが利用者の本名を知る必要のない仕組みを採用すること。収集した情報を広告や推薦に利用できないようにすること。誤って停止されたアカウントに異議申し立ての機会を与えること。子どもが相談や学習に使える安全なサービスを残すこと。

さらに、SNSへのアクセスを止めるだけでなく、空いた時間を過ごせる場所も必要になる。

学校の部活動、地域のスポーツ、図書館、文化活動、若者向けの相談窓口が不足したままでは、子どもは別のオンラインサービスへ移るだけかもしれない。

禁止によって生まれた空白を、社会が何で埋めるかが問われる。

フランスの政策は、子どもとSNSの関係を一夜にして終わらせるものではない。むしろ、社会がこれまで家庭や子ども本人へ押しつけてきた問題を、法律と企業の責任として引き受け直す試みである。

成功すれば、子どもがデジタル社会へ入る時期と方法を見直す世界的な転換点になる。

失敗すれば、膨大な年齢確認データと、簡単に回避される規制だけが残るかもしれない。

画面の中の危険から子どもを守るために、社会はどこまで入口を閉ざしてよいのか。そして、その鍵を国家と企業のどちらに渡すのか。

フランスが引いた「15歳」という線は、今後、世界各国に同じ問いを突きつけることになる。

出典URL

ニューヨーク・タイムズ：フランス議会で可決された15歳未満のSNS規制、マクロン大統領の方針、各国の規制動向を報じた基礎記事
https://www.nytimes.com/2026/07/21/world/europe/france-social-media-ban.html

Reuters：法案の可決日、9月1日からの新規アカウント制限、既存アカウント停止までの猶予、年齢確認義務に関する報道
https://www.reuters.com/legal/litigation/french-lawmakers-vote-social-media-ban-children-2026-07-21/

AP通信：法案を支持する保護者や子ども支援団体の反応、憲法審査、教育・科学サイトの例外、利用実態に関する報道
https://apnews.com/article/france-social-media-ban-macron-94abd981ccea85138af314cfb1ea62cf

フランス上院：15歳未満のSNSアクセス制限をめぐる法案の内容、国民議会案と上院案の違い、EU法上の論点
https://www.senat.fr/travaux-parlementaires/textes-legislatifs/la-loi-en-clair/proposition-de-loi-visant-a-proteger-les-mineurs-des-risques-auxquels-les-expose-lutilisation-des-reseaux-sociaux.html

フランス上院・法案審査資料：全面禁止の合憲性、表現の自由、保護者の権限、デジタルサービス法との関係に関する説明
https://www.senat.fr/rap/l25-468/l25-4681.html

エリゼ宮：マクロン大統領が15歳未満のSNS禁止と欧州レベルでの連携方針を説明した公式発言
https://www.elysee.fr/emmanuel-macron/2026/04/25/deplacement-en-grece-deuxieme-journee

欧州委員会：氏名などをSNSへ渡さず、必要な年齢条件を満たしていることだけを示す年齢確認制度の説明
https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/policies/eu-age-verification

欧州委員会：未成年者保護ガイドラインと、プライバシーに配慮した年齢確認アプリの試作版に関する発表
https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/library/commission-publishes-guidelines-protection-minors

フランス情報処理・自由全国委員会（CNIL）：年齢確認によるプライバシーリスクと、第三者機関を利用する方式などの提言
https://www.cnil.fr/fr/verification-de-lage-en-ligne-trouver-lequilibre-entre-protection-des-mineurs-et-respect-de-la-vie

オーストラリア政府eSafety：16歳未満を対象としたSNS年齢制限の実施状況と、削除されたアカウント数の公式情報
https://www.esafety.gov.au/about-us/industry-regulation/social-media-age-restrictions

ニューカッスル大学：オーストラリアの規制開始後も、調査対象となった16歳未満の85％以上が対象SNSを利用していたとする初期研究の紹介
https://www.newcastle.edu.au/news/2026/06/australias-social-media-age-restrictions-show-limited-early-impact-new-research-finds

University Paris Cité：SNS禁止の効果、年齢確認の限界、アルゴリズム、教育的支援の必要性に関する研究者の解説
https://u-paris.fr/interdiction-des-reseaux-sociaux-aux-moins-de-15-ans-ce-que-dit-la-recherche/

Reddit・r/france：保護、親の責任、子どもの交流手段、VPN、身分証明書、匿名性などをめぐる公開ユーザー議論
https://www.reddit.com/r/france/comments/1qnsywn/linterdiction_des_r%C3%A9seaux_sociaux_aux_moins_de_15/

Reddit・r/degoogle：全利用者への年齢確認、身分証明書データの保管、情報漏えいなどを懸念する公開ユーザー議論
https://www.reddit.com/r/degoogle/comments/1v2uea8/french_law_forces_age_verification_for_all_social/