お金が心に与える影響:お金で幸せは買えない。でも「安心」は? 心の健康を支える生活の土台

お金が心に与える影響:お金で幸せは買えない。でも「安心」は? 心の健康を支える生活の土台

「お金の不安」は心の問題でもある——相談現場が示した、見過ごせない関係

夜、布団に入っても、頭の中で計算が終わらない。

家賃、食費、カードの引き落とし。次の給料日まで、あと何日あるのか。急な出費があったら、どこから出せばいいのか。

翌朝にはいつもの顔で出勤し、仕事をこなし、周囲からは「大丈夫そうな人」に見える。それでも、心の中では生活を維持するための計算が続いている。

こうした苦しさを、私たちは「家計の問題」と「心の問題」に分けすぎていないだろうか。

ナイジェリアの経済紙BusinessDayが2026年10月14日に掲載したコラムは、経済的な安定をメンタルヘルスの土台として捉え直すよう促している。題名に掲げられたのは、「富はメンタルヘルスへの介入である」という強い言葉だ。

その主張を日本の暮らしに引き寄せて読むと、見えてくるのは富裕層になるための成功論ではない。安心して生活できる条件を整えることも、心を支える取り組みになるという視点である。


相談現場で浮かび上がった「お金の問題」

コラムが紹介するのは、ナイジェリアのメンタルヘルス支援団体「She Writes Woman」の活動だ。

創設者のハウワ・オジェイフォ氏は、自身が深刻な苦しみを経験したことをきっかけに、ほかの人が孤立しないための支援を始めた。個人の電話番号を公開して相談を受ける活動は、無料で24時間利用できる相談窓口へと発展した。

団体の公表によると、10年間の支援対応は2万5,000件を超える。ただし、これは支援の件数であり、そのまま利用者の実人数を表すものではない。

BusinessDayの筆者が注目したのは、相談の背景として示された三つの要因だった。家族間の対立、人間関係の緊張、そして、それらより上位に置かれた経済的不安定さである。

この「第1位」という表現には、読み方の注意も必要だ。

対象は、その相談窓口に助けを求めた人たちである。ナイジェリア国民全体の調査でも、日本の悩みを順位づけした調査でもない。また、元記事だけでは、分類方法や要因別の割合など、集計の詳しい条件までは分からない。

それでも、心の苦しさを受け止める窓口に、生活を維持できない不安が持ち込まれているという事実は重い。


お金が心を苦しめ、心の不調がお金の管理を難しくする

経済的不安と心の健康は、一方向につながっているだけではない。

英国のMoney and Mental Health Policy Instituteが2016年に発表した調査は、心の不調を経験した約5,500人の回答を分析したものだ。回答者の86%が、経済状況によって心の不調が悪化したと答え、72%が、心の不調によって経済状況が悪化したと答えている。

これは一般人口の86%が該当するという意味ではない。また、2026年に実施された最新調査ではなく、当事者の経験を集めた過去の調査である。

それでも、二つの数字は問題の構造を分かりやすく示している。

生活費が足りないことで不安が強まる。その一方で、心の調子を崩すと、請求書を確認したり、支払いの相談をしたり、仕事を探したりすること自体が難しくなる。結果として、お金の問題がさらに大きくなってしまう。

英国の公的医療サービスNHSも、お金への不安が睡眠や気分に影響する一方、心の不調が請求書の放置や相談の先延ばしにつながり得ると説明している。

外から見ると「なぜ早く連絡しないのか」と思える行動にも、本人には乗り越えにくい負担がある。支援を考えるなら、制度を紹介するだけでなく、その制度につながるまでの難しさにも目を向ける必要がある。


「お金があれば治る」という話ではない

ここで、経済的な安定と精神疾患の治療を混同してはいけない。

収入が増えれば、あらゆる心の不調が解消するわけではない。経済的に恵まれている人にも治療や支援が必要になることはある。元のコラムも、お金は医療やケアの代わりにはならないと明記している。

一方で、治療や休養を勧められても、仕事を休めば家賃を払えなくなる人にとって、それを実行するのは簡単ではない。

たとえば、休める時間があること。住まいを失わずに済むこと。必要な支払いについて相談できること。来月の暮らしに一定の見通しを持てること。

こうした条件は、治療そのものとは違う。しかし、治療を受けたり、回復のために時間を使ったりすることを支える。

「もっと前向きに考えよう」と励ます前に、「生活を維持するために何が足りないのか」を一緒に確かめる。その順番が必要な場面もあるはずだ。


SNSにあるのは、生活の不安が続く苦しさ

今回、BusinessDayのコラムそのものへの直接的なSNS反応は確認できなかった。ここでは、同じテーマについて海外の掲示板型SNS「Reddit」に投稿された体験談を紹介する。以下は投稿の趣旨を日本語で要約したもので、世論全体を示すものではない。

 

生活困窮や家計について話し合うコミュニティ「r/povertyfinance」では、貧しさが精神面だけでなく身体面にも影響し、お金を心配し続けることに消耗しているという投稿が見られる。

別の投稿には、その日は食料を買うお金があるのに、食料支援を受け損ねることへの不安から、ゆっくり眠れなかったという体験もある。

こうした声から伝わるのは、残高が一時的に増えれば、それまでの緊張もすぐに消えるとは限らないということだ。

もちろん、匿名の体験談から医学的な結論は出せない。本人の経済状況や健康状態を第三者が確認できるわけでもない。

それでも、生活の不安を理解する手がかりにはなる。問題は「欲しい物が買えない」という不満だけではない。「次も食べられるか」「住み続けられるか」を繰り返し心配する毎日そのものが、重い負担になっている。


日本で考えたいのは、「働いているから大丈夫」の思い込み

この問題を日本に引き寄せるとき、海外の数字をそのまま当てはめる必要はない。

考えたいのは、仕事があることと、生活に安心があることは同じではないという点だ。

たとえば、収入が毎月変動する働き方をしている人。子育てや介護で働ける時間が限られる人。売上があっても入金まで時間がかかる個人事業主。外から見える就業状態だけでは、支払いへの不安は分からない。

身近な人に相談するときも、「お金に困っている」と切り出すには勇気が要る。無計画だったと思われるのではないか。家族を心配させるのではないか。仕事での評価に響くのではないか。そうした懸念があれば、なおさら話しにくい。

だからこそ、相談を受けた側の最初の言葉には意味がある。

「何に使ったのか」と問い詰める前に、「いま、どの支払いが一番心配なのか」と聞く。性格や責任の話に広げる前に、具体的に困っていることを整理する。

家計の立て直しが必要な場面でも、相手の尊厳を傷つけずに話を進めることはできる。


日本には、家計と暮らしを一緒に相談する入口がある

日本では、生活困窮者自立支援制度の自立相談支援機関が、仕事や住まい、家計などの相談を受け付けている。

厚生労働省によると、家計改善支援では、収支の整理に加え、家賃や公共料金などの滞納、利用できる給付制度、債務に関する相談窓口との連携などを扱う。

単に「節約してください」と助言するだけではなく、生活の状況を確認し、必要な制度や支援につなぐための仕組みだ。利用条件や支援内容は、それぞれの状況に応じて確認する必要がある。

相談先が分からなければ、市区町村に生活や家計の相談窓口を尋ねるところから始められる。相談の際には、たとえば「支払いが不安で眠れず、何から手をつければよいか分からない」と、暮らしと心の状態を一緒に伝えてもよい。

一方、不眠や気分の落ち込みなどが続く場合は、家計の相談と並行して医療機関などに相談することも大切だ。経済的な問題が背景にあるからといって、心身の不調へのケアを後回しにする必要はない。


職場のメンタルヘルス対策にも、生活を支える視点を

企業にとっても、考える余地がある。

相談窓口やストレス対処の研修を設けることには意味がある。そのうえで、従業員が生活上の不安を抱えている場合、どのような外部支援につなげられるかまで準備できているだろうか。

給与や勤務時間の見通しを伝えること、休業時に利用できる制度を分かりやすく案内すること、本人が希望すれば生活相談の窓口を紹介すること。こうした実務も、安心して働くための条件になる。

ただし、支援の名目で、上司が貯蓄や借金の額を聞き出せばよいわけではない。本人の意思とプライバシーを守り、人事評価への不安なく相談できる経路を整えることが前提になる。

心の健康を個人のストレス耐性だけの問題にしない。その視点を、職場の制度にも反映させたい。


必要なのは、心を休められる生活の土台

BusinessDayのコラムが投げかけた問いは、心の健康を守るときに、暮らしの条件をどこまで見ているかということだ。

誰かに話を聞いてもらうことと、明日の食費を確保すること。治療を受けることと、住まいを維持すること。それらは競合する支援ではなく、同時に必要になり得る。

「お金がすべてではない」という言葉だけでは、支払日への不安を和らげられない。かといって、家計さえ整えば心の問題がすべて解決するわけでもない。

大切なのは、両方を切り離さずに考えることだ。

経済的に困っている人が、困っていると言える。心の調子を崩した人が、生活の支援にもつながれる。そんな入口を増やすことは、心を守るための具体的な一歩になる。


出典・参考資料

  1. BusinessDay:
    Udo Maryanne Okonjo氏による2026年10月14日付の記事。相談現場での経済的不安定さの位置づけや、支援団体の歩みについて。筆者は同団体の諮問委員会を率いてきた立場であり、支援活動に関わる人物による論考として扱った。
    https://businessday.ng/columnist/article/wealth-is-a-mental-health-intervention-three-drivers-of-distress-money-was-number-one/

  2. She Writes Woman:10年間の支援実績に関する公式発表
    24時間無料の相談窓口と、2万5,000件を超える支援対応について確認。She Writes Woman
    https://www.shewriteswoman.org/updates/sww-10-group-records-25000-mental-health-interventions-demands-govt-action

  3. Money and Mental Health Policy Institute:お金と心の健康に関する統計・調査
    86%、72%という数値の対象と内容、および元となる調査報告が2016年に公表されたことを確認。moneyandmentalhealth.org
    https://www.moneyandmentalhealth.org/money-and-mental-health-facts/
    https://www.moneyandmentalhealth.org/publications/link-between-money-and-mental-health/

  4. NHS:お金の不安とメンタルヘルスの関係
    不安や睡眠への影響、心の不調による請求書の放置や相談の先延ばしなど、双方向の関係を説明する公的医療情報。NHS
    https://www.nhs.uk/every-mind-matters/lifes-challenges/money-worries-mental-health/

  5. Reddit:経済的不安と心身の負担についての体験談
    元記事への直接反応ではなく、関連テーマの投稿。取得できた公開検索結果の範囲で内容を要約し、投稿者の診断や事実関係の裏付けとしては使用していない。reddit.com
    https://www.reddit.com/r/povertyfinance/comments/1jf7ofs/
    https://www.reddit.com/r/povertyfinance/comments/1at5oke/

  6. 厚生労働省:生活困窮者自立支援制度・各種相談窓口
    日本の自立相談支援、家計改善支援、住まいや仕事に関する支援の説明に参照。mhlw.go.jp
    https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000059425.html
    https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_08152.html