「格差がメンタルを壊す」は本当か？ 研究はなぜ割れたのか ― 出版バイアスが作った“格差とメンタル”の物語

「格差がメンタルを壊す」は本当か？ 研究はなぜ割れたのか ― 出版バイアスが作った“格差とメンタル”の物語

2026年01月16日 00:23

「格差が広がると、社会全体の心が病む」


この言い回しは、直感的に“わかる”感じがします。ニュースを開けば、豪邸とフードバンク、株高と生活苦が同じ画面に並ぶ。人は比較で傷つく。だから格差はメンタルを削る――。


ところが2026年1月、Phys.orgが紹介した研究は、その“確信”にかなり冷や水を浴びせました。しかも舞台は、あのNature。社会科学のメタ分析がNatureに載るのは歴史的だ、と強調されています。


まず何が「大事件」なのか：規模が桁違い

今回の研究は、経済格差（主に所得格差）と「幸福度（主観的ウェルビーイング）」や「メンタルヘルス」の関連を、過去研究を束ねるメタ分析で点検しました。


スクリーニングした抄録は1万件超。最終的に採用した研究は168本、対象者は合計11,389,871人、地域単位は38,335（国・州/県・都市など）という規模です。


さらに、結果の頑健性を確かめるために多数の代替モデル（仕様曲線分析）を走らせ、別データ（Gallup World Poll）でも再現性を確認しています。


要するに「一発の派手な結果」ではなく、「あり得る分析の揺れをできるだけ潰しにいった」タイプの検証です。


結論：平均すると“格差の効果はほぼゼロ”

研究の主張を一言でいえばこれです。


「格差が大きい地域に住む人は、平均的には幸福度が低いとは言えない」。主観的ウェルビーイングへの推定効果は、統計的に有意ではなく、実質的にもほぼゼロに等しい。


メンタルヘルスについても、初見では悪化方向に見える兆候があったものの、出版バイアス（“効いた研究だけが世に出やすい”）を補正すると関連は消え、実質的にゼロへ寄っていく――という整理です。


ここで大事なのは、「格差の問題が存在しない」という話ではないこと。研究が言っているのはあくまで「格差それ自体が、社会全員の心を一律に悪化させる“直接原因”だとは、平均データからは言いにくい」ということです。


じゃあ格差は無害？――“触媒”としての格差

Phys.orgの記事が面白いのは、ゼロ結論で話を終わらせず、「条件付きの効き方」を前面に出している点です。
研究は、格差が“原因”というより“増幅器（触媒）”として働く可能性を示します。たとえば、

  • インフレが高い局面・地域では、格差が大きいほど幸福度が低下しやすい

  • 低所得層（または平均所得が低いサンプル）では、格差とメンタル不調の結びつきが強まりやすい


同じ“格差”でも、物価が荒れていたり、生活の底が抜けそうな層が厚かったりすると、心理的な打撃が増幅される――そんなイメージです。研究者自身も「格差はインフレや貧困といった他要因を増幅するが、それ単体が根本原因とは言いにくい」と述べています。


なぜ過去研究は「格差はメンタルに悪い」と言いがちだったのか

今回の研究が踏み込んでいるのは、結果そのものよりも「なぜ“悪影響”が定説っぽくなったのか」というメカニズムです。ポイントは2つ。


1) 出版バイアス：悪いニュースほど“採用”される

論文は、サンプルの小さい研究で「格差は悪い」と出たものが相対的に目立ち、ゼロの結果が埋もれやすい傾向を指摘します。補正すると効果がゼロへ寄る、というのはこの文脈です。


2) 研究品質：8割が「高リスクのバイアス」

さらに、研究の質評価（ROBINS-EやGRADE）で、既存研究の約80%が高いバイアスリスクと判定された、という報告もインパクト大です。
ここは「格差の議論」というより、「社会科学のエビデンスがどう歪むか」という話として刺さります。


政策への含意：「格差だけ」を狙うより、貧困・インフレ対策を

Phys.orgは、政策面の示唆をかなりはっきり書きます。
「格差縮小“だけ”に集中しても、社会全体のウェルビーイングやメンタル改善には大きく効きにくい可能性がある」。むしろ、貧困の解消（生活の底上げ）や、インフレ環境での痛みを緩和する政策を優先した方が効くのではないか、という方向性です。


もちろんこれは“再分配が不要”という結論ではなく、「目的がメンタル改善なら、どの政策が最短距離か」という優先順位の議論です。格差是正は、社会的公正、教育機会、政治的不安定化の抑制など別ルートで重要になり得ます。今回の研究は、少なくとも“メンタル悪化の万能説明”として格差を置くのは雑かもしれない、と言っている。


SNSの反応：盛り上がったのは「結論」より「読み方」

この手の研究がSNSで燃えやすい理由は単純で、「平均ゼロ」という言葉が“免罪符”にも“火種”にもなるからです。実際、いくつかのプラットフォームで拡散され、反応は大きく割れました（Nature記事のAltmetric表示も高めです）。


1) 「タイトルがミスリード」派：弱者には効くなら“ゼロ”じゃない

Reddit（r/science）では、研究タイトルの「NO effect」に強い反発が出ています。趣旨としては、「全体平均では弱いとしても、低所得層など“効くところ”があるなら、タイトルは誤解を誘う」という批判です。
この立場は、研究そのものを否定というより「社会に出る言葉の選び方」を問題視しています。


2) 「格差は関係ない」派：再分配議論への“追い風”として消費

Slashdotなどでは、「長年の前提をひっくり返した」ニュースとして紹介され、政策論に直結させるトーンも見られます。
“格差より成長”派や、“格差は気にしすぎ”派にとっては、強い材料になりやすいタイプの研究です。


3) 「どっちも正しい」派：格差は“背景”、本丸はインフレと貧困

LinkedInでのPhys.org投稿では、「全体では有意な関連はないが、高インフレや低所得層では増幅し得る」「貧困やインフレへの政策が有効かもしれない」と、ニュアンス込みで紹介されています。
この受け止めは、研究の“触媒モデル”に素直に乗る読み方です。


日本に引き寄せて考える：私たちは何を見誤りやすいか

日本の議論でも、「格差」と「貧困」と「物価高」がごちゃ混ぜになりがちです。


しかし今回の研究が示す整理に沿うなら、心身の不調を増やす引き金は、相対的な格差そのものというより、可処分所得の目減りや生活の不安定化（インフレ局面の家計圧迫、最低ラインの欠損）かもしれない。だからこそ、

  • 物価高の痛みを局所で吸収する仕組み

  • 最低限の生活安全網（医療・住宅・子育て・失業時）

  • 低所得層の可処分所得を守る設計


こうした“底抜け”を防ぐ政策は、格差是正とは別に、メンタルヘルスと相性が良い可能性があります。今回の研究は、その優先順位を考える材料になります。


参照URL


参考記事

メタ分析が経済的不平等とメンタルヘルスの関連性に疑問を投げかける
出典: https://phys.org/news/2026-01-meta-analysis-link-economic-inequality.html

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