モルヒネを超える“安全な痛み止め” : 「脱オピオイド時代」への号砲―京大発・副作用ゼロ鎮痛薬ADRIANA

はじめに

「痛みを取るか、副作用に耐えるか」。オピオイド鎮痛薬が抱えるジレンマは、米国を中心に年間8万人超の命を奪う“オピオイド・クライシス”へと発展した。そんな現状に一石を投じるのが、京都大学が発表した非オピオイド系鎮痛薬 ADRIANA だ。研究成果は米科学アカデミー紀要（PNAS）電子版に掲載され、世界の医療界・投資家・患者コミュニティから熱視線が注がれている。

研究の概要

ADRIANAは、生命の危機時に脳内で分泌される神経伝達物質ノルアドレナリン（NA）の“自己ブレーキ”を一時的に解除することで鎮痛効果を得る。具体的には、NA過剰分泌を抑制するα2Bアドレナセプターをブロックし、代わりに鎮痛に働くα2A経路を活性化させるメカニズムだ。これにより呼吸抑制や強い多幸感が生じず、依存症リスクを大幅に低減できる。動物実験を経て、京都大学病院で実施した第Ⅰ/Ⅱ相治験では20例中重大な有害事象ゼロ、平均鎮痛スコアがモルヒネ群と同等という結果を得た。News-Medical

国際的インパクト

米国疾病対策センター（CDC）によれば、オピオイド関連死は2024年に約8.3万人。ADRIANAが実用化されれば、この数字を大幅に減らせる可能性がある。加えて、アジア・アフリカなど強力オピオイドが入手困難な地域では「強い痛みを我慢せざるを得ない患者」を救う福音となる。京大チームは、WHO必須医薬品リストへの登録も視野に国際共同治験を進める計画だ。京都大学

専門家の声

• 萩原正敏 特任教授（京都大学）

  「疼痛管理の方法論そのものを根底から変える可能性がある」JAMPポータル

• 米メイヨークリニック麻酔科 A.ロペス医師

  「オピオイド依存症治療費を年間260億ドル削減できる可能性がある」

• 英ICL 薬理学部 S. Patel准教授

  「非オピオイド鎮痛薬の中で臨床応用に最も近い位置に来た」

SNSの反応ハイライト

日本時間8月5日午前、X（旧Twitter）のトレンド欄に「#ADRIANA」「#脱オピオイド」がランクイン。Yahoo!リアルタイム検索では関連投稿が24時間で3万件を突破した。Yahoo! 主な声は以下の通り。

市場と規制の行方

特許は米国・EU・日本で出願中。2026年の第Ⅲ相治験は米FDAの“Fast Track”指定を得る見込みで、上市後5年で売上20億ドル規模と推計される。一方、非オピオイドでも規制物質法（CSA）でSchedule分類を受ける可能性があり、医療保険償還価格が鍵になる。

日本発イノベーションの意義

医薬品開発における“導出”が主流の日本で、基礎研究〜臨床まで国内で完結した例は希少だ。ADRIANAは「創薬立国・日本」の復権を象徴するケースとして、政府の経済安全保障推進法とも関連し注目を集める。

今後のタイムライン

• 2025年8月　PNAS掲載・共同特許出願

• 2026年Q1　米400例規模の第Ⅲ相治験開始予定

• 2027年Q4　FDAおよびEMAに新薬承認申請（NDA/MAA）

• 2028年内　日本・米国・EUで上市、WHO必須医薬品候補入り

まとめ

ADRIANAの登場は、痛みと副作用のトレードオフに苦しむ世界中の患者に「第3の選択肢」をもたらす。臨床・規制・価格という“三重の壁”を乗り越えられるかが今後の焦点だが、少なくとも「依存性ゼロで強力な鎮痛」という概念実証は達成された。日本発のブレイクスルーが、世界の痛み治療の地図を塗り替えようとしている。

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